こんにちはTOMMYと申します。
選択は日常生活からすでに始まっております。例えば、普段着る洋服であったり、食であったり、時間の過ごし方であったり、何をするにも‥。
とはいっても、これらの選択は小さな選択です。
今回お話することは、人生の中でも大きな選択に注目したいと思います。
４つの大きな選択
- マイホームの購入
- 会社員と個人会社
- 経済的自立
- 資本主義社会での生き方
この４つは人生の中でも大きな選択と言えます。
この記事は、恋愛、結婚、仲間、家族、そういった観点ではなく経済的主観に注目して解説します。
今回の記事で理解できること、上記４つの選択について
- 役に立つ情報
- 知識として取り込みたい
- 将来の選択肢を広げたい
そんな人への記事です。
【人生の選択】学ぶべきポイント
『人生の選択』について、さまざまな視点で解説させて頂きます。
いきなりですが「人生」「家」で例えたとします。
家というのは基礎がしっかりし、正しい設計をしないと建てることは不可能ですよね。
仮に偽装施工などで建築しても後に問題が出てくるのは云うまでもありません。
2019年には偽装したマンション「レオパレス21」が大きな社会問題になり国民から非難されたことは記憶にもあたらしいと思います。
きちんとした家は基礎もしっかりとし、土台の上に正しい設計で建てなければいけないのは基本中の基本ですよね。
人生も同じです。土台の上に正しく設計するべきです。
脆弱な土台の上に建てた家は、いずれ崩壊してしまいます。
土台のないところで「幸せな家族」を演じても、いずれ破綻してしまうのは時間の問題でしょう。
人生の土台について考えてみると？「仕事」は重要と捉えます。ここでの仕事は知識やスキル、社会貢献はもちろん大切なことですが、ここではもう一つのことに注目します。
「収入」です。
仕事とは、労働の対価として報酬が得られることを表します。
つまり、生きていくなかで “お金” は大切であると紐付けることができます。。
確かに “お金” は人生の土台にもなるし、お金は「モノ」や「サービス」と交換して価値を生みだすとはよく言うもんな。。。
【人生の選択】マイホームは出口戦力を重視するべき
この章では「感情」と「お金」は分けて解説させて頂きます。
人生で一番の高い買い物といえばマイホームだと思います。
「賃貸と持ち家ってどっちがお得なの？」とは永遠のテーマでもありますが、ここでは主張することはしません。
この章では、主観的価値でマイホームをテーマに考えます。購入金額として上限を考えればきりがありませんが、地方物件でも “3,000万～5,000万” と安い買い物ではないことは確かです。
金額が金額だけに殆どの人が金融機関から融資を受けて購入すると思います。
購入当時は幸せの絶頂です。しかし、人生いきていると色んな出来事が起こったりするものです。
予期せぬ4つのトラブル
- 両親の面倒をみるため家を売却する。
- 転勤による売却。
- 住環境の変化を求める。
- 不幸にして離婚する。
俯瞰的ではなく実際のデータから考えても、これらは現実的に起こり得ることです。
これから購入を検討されている方も出口戦力として “立地を重視する” ことは非常に大切なことです。
購入時から出口のこと考えるなんて「なんて無礼なヤツだ！」と思われてしまいますが、「木を見て森を見ず」という言葉があるように目の前のことだけを考えると、いずれ取り返しがつかないことだってあり得るのです。
3組に1組が離婚する。そんな離婚率が多い現代でマイホームを手放す人も多く存在するのは確かなことです。
マイホームの夢を実現することは一時的に大きな「幸福」をもたらすかもしれませんが、最後には「市場価値に還元」されていきます。
不動産は字のごとく「不動」です。
郊外の田舎や需要がないところに持ち家を建てようものなら覚悟する必要があるでしょう。
金額が高価だけに、ここで失敗してしまっては借金しか残らず、返済のために仕事していては本末転倒です。
何のために仕事しているのか？考えただけでも悩まされる結果になってしまいます。
ちなみに賃貸で賃借人を募集することも可能ですが、月々のローン返済以上の賃料がとれる保証はありません。都心で駅近ならまだしも、郊外なら難しいかもしれませんね。
くり返しになりますがマイホームなどの高価な購入は、出口戦力も考慮し立地はやはり「重要視」するべきです。
はじめにマイホームのお話をさせていただいたのは、人生でマイホームが理由で足かせになっている人が多いためです。。
【日本の生涯収入】は3億から4億
日本の平均的なサラリーマンが生涯に得る収入は3億～4億とされています。
共働き夫婦で合算すれば “総額6億円” となります。
そのうち10％を貯蓄できれば、それだけで “6,000万円” です。仮に貯蓄とは別で‥‥
こんな感じで「20年間」年率５％で運用できれば夫婦合算して “約4,100万円” になります。
貯蓄の6,000万円＋4,100万円＝１億円を超えている計算になります。そこに退職金を含めればなお資産は増えることになります。
「iDeCo」や「つみたてnisa」での運用益5％も現実的数字であり、簡単なシミュレーションでも経済的独立は不可能ではありません。退職金＆年金を含めると老後や将来の資産形成もふくめ安泰と言えるでしょう。
また他に収入源をお持ちならなおさらですよね。
例えば、
- 副業収入
- 不動産の家賃収入
- 高配当株からの配当金
こんな感じで、いくらでも経済的独立の手段は可能です。
このことからお伝えしたことは、せっかく就職したのに結婚や出産を機に専業主婦になることがいかに経済的に無稽荒唐な選択なのがわかります。
生涯収入で3億円の人的資本（労働収入から富を得る能力）を捨てることはもったいない…。っと、個人的に思ってしまいます‥ｗ
日本のようなゆたかな社会では、特別な才能などなくても、「勤勉」と「倹約」と「共働」きだけで、誰でも億万長者になり経済的独立というゴールに到達できることは是非覚えておいてほしい。
特別なことしなくても、20代から60代までの間に “総額7,000万円弱” の資産を築くことができます。それは「お金にまつわる５つの力」をバランスよく育てることです。
生活費が最適化されていれば、自由な生活に近づいていける。そんな書籍を紹介しておきます。
ここでの選択は時間を味方につけ、ゆっくり達成していくことです。
お金の使い方や選択で誰でも経済的自由を手に入れることができるのか。。
【経済的独立】とは
「自由」とはなんだろうか？
「だれにも支配を受けない」隷属しない状態のことで、そのためには一定の条件を満たさなければなりません。ここでも “お金” が重要になります。
自由を経済的な意味で定義するなら「政府、会社、家族」にも依存せず、自由に生きるのに十分な資産を持つことでしょう。それが経済的独立（Financial Independence）です。
「r ＞g」という不等式があります。
- 「ｒ」は資本の収益率
- 「ｇ」は経済の成長率
この不等式は「２１世紀の資本」フランスの経済学者、トマ・ピケティ氏が書いたもので、世界では１５０万部以上のベストセラーで 富の分配や格差拡大の歴史について解説されています。
この書籍から参考にすると、資本主義では資産を持つ人ほど豊かになり格差が広がると提唱されています。
簡単に言うと、
この不等式が意味することは、「資産運用により得られる富は、労働によって得られる富よりも成長が早い」ということです。
資産を持っている人はより裕福になり、労働でしか富を得られない人は相対的にいつまでも裕福になれないとピケティ氏は語っています。
結論をお伝えすると、
これには家族構成や個人差がありますので一概に数字で表すことが難しい…。
ここでの重要なことは自分の生活費を把握しなくてはなりません。
どれだけのお金があれば事足りるのか？ってことです。
各々、生活水準は異なります。
- 1ヶ月 “20万円”
- 1ヶ月 “50万円”
- 1ヶ月 “100万円”
こんな感じです。
あなたはどれだけの生活費が必要ですか？
自分の必要な生活費を把握することが先決で、それから「r ＞g」の不等式のように不労所得が生活費を上回れば「経済的自由の達成」と言えるでしょう。
ここでの重要なことは他人とは比べないこと。「他人は他人」「自分は自分」ってことです。
経済的自由を目指すポイントは、生活水準のハードルを低くすることです。。
【資本主義社会】でお金もちになるためには「個人会社を持つこと」
「お金を少しでも多く残したい」誰でも思うことですよね。そのためには「節税」で納税額を低く抑えるという考え方が当てはまるかと思います。
あなたの収入が会社からの給料だけの場合、やれることはほとんど “ない” と思って下さい。
- 住宅ローン控除
- 扶養控除
- 医療費控除
ざっとこんな感じですかね。
仮に一定の副業収入があるのなら、節税はやっておくべきです。
お伝えすると「個人会社をつくること」です。設立してみると、驚くべきことがあります。
会社を持たないで副業した場合は、総合課税にて給料と副業収入の合算で「個人所得税」の枠内で計算されます。
給料＋副業収入が増えれば増えるほど税率は高くなっていきます。つまり累進課税ということです。
それに対して、法人税は利益が増えても原則として一定の税率です。大きく稼ぐほど法人のほうが税金の面では有利に働きます。
- 個人所得税＝15％～55％。
- 法人税＝33％とざっくり覚えておきましょう。
さらに、副業収入を家族への給料とし、配分して分散させる方法も効率的です。
注意点として、個人事業主は基本的に家族に給料を支払えませんが、会社にはそういった制限はありません。
つまり、妻や両親、兄弟、親類などを役員にして、1人あたりが受けられる所得控除を最大限に活用することで、全体の課税額を引き下げられることもできてしまいます。
また、会社を作れば消費税の免税効果もあります。
最初の２年間は原則として消費税が免除されるのは個人事業主も会社も（資本金：1,000万円以下）は同じです。
この仕組を利用して個人事業の開始から2年後に法人に切り替えれば、4年間、消費税の納税が免除されることになります。このようなスキームを活用する人は実際に多く存在します。
資本主義社会の中で、お金もちになりたいなら「個人会社を持つ」ことは絶対条件と言えます。
【法人の経費制度】を活用する
節税もそうですが、
同じ収入を得ても、「サラリーマン」と「法人」を比較すると手元に残るお金がまったく違ってきます。それも脱税や違法節税スキームなどではなく合法的な手法です。
それは「個人」と「法人」で2つの人格を使い分けるからです。サラリーマンと法人（個人会社）では使えるお金が違ってくることを理解して頂ければと思います。
法人の経費制度を攻略すれば、経費として含められる幅も広がります。
サラリーマンと法人のお金の入り口から出口までを簡単に言うと、
- 稼ぐ → 税金を支払う → 使えるお金
- 稼ぐ → お金を使う → 税金を支払う
こんな感じです。
このようにサラリーマンと法人では、お金の使い方や税金の支払い方が違ってきます。
お金持ちになるためにこそ、個人会社は必須といっても過言ではありませんね。
経費にできるモノとしては、どんな事業かで異なりますが、、
- 車
- 通信費
- 自宅の一部（家賃代）
- パソコン
- 会食（飲食）
- 視察旅行
ざっくりこんな感じです。
事業内容によってはもっと幅が広がります。
また直近で話題のYouTuberなどを事例にしてみると、撮影のために物品を購入したときなど、経費に計上していくことは可能です。
例えば、高価なブランド品や少道具や衣装なんかは当然ですね。
高価な400万円の時計、バッグ、衣装など広告収入から支払われる部分には課税がされないということです。
注意点として動画で使用したモノをプライベートで使用していた場合には、税務署から否認されたり、指摘される場合がありますので事前に線引きすることは大切です。
っにしても経費として何が算入できるのかは、ケース・バイ・ケースであるため税理士などに相談するといいかもです。
これらの解説から分かることは、サラリーマンは経費という概念はありません。よって、すべて可処分所得で負担しないといけませんね。
なんかズルい！サラリーマンが不利に思えてきた。。手元に残るお金が全然違う‥。
なんでも経費にできるから会社を作るというのは目的と手段が一致しませんので注意してね！
冒頭で述べたように、サラリーマンの生涯収入は “3億～4億” とされていますから、実質税負担を3割とすると1人のサラリーマンが一生のあいだに納める「税金」の総額は “約1億円” にもなります。
「マイホーム」は人生で一番高価な買い物ですが、それを上回る巨額の出費は国への『貢ぎ物』とも言えます。
しかし「個人」と「法人」の2つの人格を使い分ければ、この税負担を合法的に軽減できます。これが法人（個人会社）が急速に富が蓄えていく方法です。
資本主義社会は使う側にメリットがあり、サラリーマンで生きていくのか？法人など２つの人格を使い分けるのか？で人生の選択に大きな格差が生じることは覚えておきましょう。
補足として、法人設立なんて難しいと考える人もいらっしゃいますが、司法書士などに依頼すれば10万円～30万円で設立できちゃいます。
あとは自分で必要書類を法務局に提出すれば会社は設立できます。ここでは強く主張しませんが、紙切れを『提出する』だけで会社なんて設立できちゃうんです。
現代では資本金１円からでも会社作れちゃうんですから驚きです。
【お金が増えたら】幸福度も上がるのか
普通に考えたらお金が増えたら幸福度も上がるに決まっています。
しかしここには大きな落とし穴が存在するのです。それは「感応度逓減性」という性質が人には備わっているからです。
利益・損失の値が大きくなるにつれ、小さな変化に対する感応度が減少する心理状態を表します。
こんな感じです。
- 月収20万円の人が25万円にアップしたら5万円も増えて「幸福度」は上がります。
- 月収100万円の人が105万円にアップしても「幸福度」に変化は現れないのです。
では、お金の限界効用はどのように逓減するのか？
年収800万円を超えると幸福度はほとんど上昇しなくなることがわかっています。
個人によっては異なりますが‥
近年では幸福度についてさまざまな統計調査が行われていますが、それによれば “お金” が幸福度を低下させることがはっきりしています。
いつもお金のことばかり考える人はどういうひとたちなのでしょうか？株式やトレード、金融マンなど思い浮かべることができますが、実はもっと切実なのは貧困の人たちです。
彼らは、今月の家賃、子供の養育費、電気、ガス、光熱費といった支払いに対して常に考えつづけなければなりません。そのことが大きく幸福度を引き下げるのです。
逆に夫婦そろって1500万円の年収があるご家庭があるとします。
子供には十分な教育を与え、家族旅行も年数回は出かけ、外食も週に一度はあたりまえ、これが一般的な幸福の基準だとすると、1500万円の年収があれば、その幸福を実現するのにお金の心配はほとんどありません。
要するに “幸福度＝生活の満足度” はそれ以上は大きくならないということです。
収入だけではなく資産においても同じ効用が逓減されることがわかっています。
20万円から30万円に貯金が増えれば「達成感」が得られるでしょうが、1,000万円が1,010万円になったとしても「達成感」は得られないということです。
「感応度逓減性」ぜひ覚えておくといいかもです。「幸福」の定義は人それぞれです。
【まとめ】人生の選択について
これまでの解説で理解して頂きたいことは、
４つの大きな選択
- マイホームの購入
- 会社員と個人会社
- 経済的自立
- 資本主義社会での生き方
人生において、これらの選択をどのように選ぶかで道は大きく異るということです。
「ほんとうの自分はどこにいるのか？」
これは誰しも問われることです。本当の自分はどうなりたいのか？どうしたいのか？
冒頭でマイホームのお話をしましたが、私にすればマイホームと賃貸どちらを選択しますか？と聞かれれば、迷うことなく「賃貸派」と答えます。
その理由は、私にとって「家は欲しいモノ」ではなく「生活するうえで必要なモノ」だと捉えているためです。その他にも賃貸の方がメリットが多いことも挙げられる。
- 自分で管理しなくていい
- 子供が独立したあとは住居を変えればいい
- 住みたい場所に柔軟に対応できる
こんな感じです。
またサラリーマンが生涯に得る収入は3億～4億とされていることから、特別な才能がなくとも「貯蓄」「iDeCo」「つみたてnisa」の資産形成により経済的独立は達成可能である。
ここでは、時間を味方につけて、中長期的に考えねばなりません。
経済的自立を達成するには「r＞g」の不等式は大切です。
「資産運用により得られる富は、労働によって得られる富よりも成長が早い」
資本主義では資産を持つ人ほど豊かになり、まじめに働くより資産を築くことが経済的自由に近づいていけるためです。そのためには自分の生活水準を把握して、資産収入から入ってくるお金が生活費を上回れば「経済的自由の達成」と言えるでしょう。
会社員で節税対策や経費という概念はほとんどありません。従って「個人会社を作り」個人と法人の2つの人格を使い分けることで富を増やすスピードが加速します。
「感応度逓減性」お金は “年収８００万円” を超えると幸福度は上昇しないことが分かっている。
お金のことだけ考えるのは人生不幸になる。このことは是非、覚えておきましょう。
今回の記事で、人生をどのように選択して生きていくかヒントになれば幸いです。
最後まで愛読いただきありがとうございます。
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